大阪府内科医会では、全会員を対象にCKD実態調査を実施

（実施期間平成27年6月1日～7月15日）　

 

10月17日開催の第17回推薦医部会にて報告した内容の一部。なお、ページの最後にCKD連携の紹介基準を掲載しているが、「CKD診療ガイドライン2018」が発刊されたことから、大阪慢性腎臓病対策協議会監修のもと改定した内容に変更。

 

70歳以上のCKD症例において、かかりつけ医への定期受診及び腎臓専門医への紹介が必要と考えられるCKDステージ、eGFRの値は、定期受診は「G3a期(eGFR60未満)」との答えが最も多かったが、G3b期やG4期以上になり初めて定期受診が必要との回答が約37％もあった。また、腎臓専門医への紹介については「CKD診療ガイド2012」に記載されているeGFR40未満という基準に対してG4期(eGFR30未満)や透析導入直前のG5期まで紹介しないという結果が34%で、定期受診のタイミングや腎専門医への紹介のタイミングの遅延については注視すべき問題である。（図1）

 

 

 

 

CKDの治療で重要と考える項目を聞いたところ、「血圧コントロール」との答えは95.2％、「食事塩分制限」との答えは77.9％を占め、血圧関連については医師の意識の高さがうかがえた。「血糖コントロール」や「蛋白尿の減少」、「RAS系阻害薬の投与」、「腎性貧血治療」の有用性については約50%の医師が重要と考えているという結果だった。一方、「肥満の改善」や「高脂血症治療」、「禁煙」については30％程度にとどまり、「骨・ミネラルの代謝異常」については20%を切る結果だった。（図2）

 

 

 

 

腎性貧血の治療開始時期については、「Hb11未満」との回答は全体の15%、「Hb10未満」と答えたのは38%だった。「慢性腎臓病患者における腎性貧血治療のガイドライン」ではHb11未満、「CKD診療ガイド2012」ではHb10未満で、CKD患者へのESA投与開始が推奨されている。しかし、「Hb9未満」との回答が23.4％、「Hb8未満」との回答が7.9％で、貧血の進んだ状態での治療開始の回答が31.3％にものぼった。（図3）

 

 

 

 

地域連携・病診連携の実態については、「ほぼ機能している」が18.9％、「ある程度機能している」が46.5％、「機能していない」が35%でした。連携PASSについては「活用している」が15.3％、「あまり活用していない」が35.9％、「知らない・活用していない」が49%で、約8割が活用していないという状況だった。これらを総合すると大阪府内でのかかりつけ内科医と腎専門医の関係づくりは進んでいるものの、具体的な連携ツールとしてのクリニカルパスはまだ普及していない現状がうかがえた。（図4）